From Technology Bubble to Government Bonds Bubble

伊藤元重・東大大学院教授・総合研究開発機構理事長のバブル
弁理士　佐成　重範　Google検索 SANARI PATENT
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Lehman Shockで日本の代表的企業が赤字決算に陥ってから、企業努力によるコストダウンで売上高微増・利益大幅回復という体質改革がかなり広汎に進捗している。この時点で、伊藤元重・東大大学院教授・総合研究開発機構理事長の著書「危機を超えて　すべてがわかる「世界大不況」講義」により2009-02の同書初版時の経済観測を顧みると共に、総合研究開発機構がネット上でReal Timeに公表している同教授・理事長の現時点における経済観測を知ることは、極めて有益である。
上記著作には、「テクノロジーショック」という用語が出て来る。知財専門家仲間では、technologyの進歩は常にinnovationに繋がり、産業経済成長の起動力として国の政策上も、企業の発展上も位置付けられているから、「テクノロジーショック」というマイナスイメージの用語は多少なじみ難いが、今次Lehman Shock関連では、サブプライムローンと並べて、「百年に一度」とも言われる深刻な経済危機発生の背景には、金融危機の背後に実態経済の変化があり、テクノロジーショックが世界経済の枠組みを変えて金融バブルを起こした」旨を述べている。ご参考：11-12　http://bit.ly/9vFECy
この著作から１年半を経て2010-09の総合研究開発機構ネット論文には、「国債バブル」を論じている。「今の日本は深刻な国債バブルの状況に陥っているのではないか」と書き始めて、「バブルというと1980年代の日本の不動産バブルのような過熱経済だけを想像する人が多いようだが、バブルは経済低迷の方向でも起こり得るのだ」と続けている。「バブル」の語感を改めなければならないのかとも思うが、世論をリードする伊藤元重・東大大学院教授・総合研究開発機構理事長の語感を修得するため、ご参照：11-13　http://bit.ly/a1ftXo
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