Subsisting Doubts in the Three Dimensional TV Boom

３Dテレビブームに内在する疑問の提起
弁理士　佐成　重範　Web検索 SANARI PATENT
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デジタルメディアの高度化にグローバルな関心が集中し、３Dテレビは次世代ITの代表的商品として流行しつつあるが、「このブームは本物なのか」という疑問詞で、３Dテレビブームに内在する諸疑問点を要領良くまとめた岸本幸臣氏のオピニオンが朝日(2010-09-08)に掲載されたので、今後検討の起点として要約しておきたい。
なお、立体画像に関する発明の特許出願は相変わらず活発で、2010-09-09に特許庁公開されたシャープの「立体画像を選択するための装置」、同日特許庁公開されたソニーの「画像処理装置、画像処理方法、プログラム、および立体画像表示装置など、本年度に入ってから特許庁公開された発明にもでも124件(2010-09-09現在)に達している。その活況ぶりは、下記論旨を裏付けるものでもあると、SANARI PATENTは考える。
１． 家電メーカー各社が立体画像テレビを優先し、メディアも３Ｄを連日取りあげ、異常なまでのブームだ。
２． このブームが本物か、いくつかの意味で疑問と危惧を抱く。
2-1　現在の３Ｄテレビは、各社によって方式が異なり、テレビやメガネに互換性がない。
2-2　いずれの方式も未完成であると共に、立体視できる条件が制約され、汎用性に欠ける。
2-3　画像酔い・眼精疲労など健康障害が指摘されている。
３． こうした問題点を考えると、現在の３Ｄテレビブームは拙速に過ぎる。テレビ業界としては、薄型ハイビジョンテレビに続く需要喚起のための技術開発が必須の課題であり、消費者としても立体画像を家庭で楽しみたい。しかし、現行方式は技術的には見切り発車で、早晩限界を迎える一過性ブームに見える。
４． このままでは、
4-1　３Ｄテレビの標準化はおぼつかない。
4-2　膨大な設備投資のムダを招く。
4-3　消費者にとっても浪費になる。
５． 家庭用テレビで立体視が普及するための条件は、
5-1　裸眼で立体視が可能であること。
5-2　飛び出し立体ではなく、奥行き立体であること。
5-3　生放送ができること。
６． 上記問題の解決には、6-1から6-2へ、方式の転換が必要である。
6-1　両眼の分割同時視差虚像による。
6-2　両眼の時間隔錯視残像による。
SANARI PATENT所見
上記６の見解を、学理・実用の両面から考究することが急務である。
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