Twitter as Free Live Digital Communications Media

クロスメディアの多元性進化と、そのクロス態様の多様化
弁理士　佐成　重範　Web検索 SANARI PATENT
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　ニュースに求められる要素が速報性・精確性・経済性なることは古今東西不変だが、広義のニュースには、「事件ニュース」と「文化ニュース」が含まれ、速報性の速度に相異があるし、精確性についても、事実の認識根拠、論説・評論の的確性のいずれに重点があるかの相異があり、経済性には対価のほかに入手・利用・携帯の便利性の相異がある。
　ニュースの表現と流通のメディアが急速に多様化しているので、例えば週刊東洋経済誌(2010-02-20)の「再生か破滅か：新聞・テレビの断末魔」特集(SANARI PATENT考察：この表現は中央紙の発行部数については、少なくとも現時点では過度で、一般業界の不況による広告収入の減少に注目すべきである)、「毎日新聞が共同通信に加盟し、どこへ行くのか」、「読売新聞が時事通信を買収して業界再編か」など仔細に報告したが、New York時事(2010-05-06)の「Washing Post誌がNews Week誌の売却を検討」という速報の方が、グローバルに衝撃的だったと思う。日本では当日の新聞朝刊は休刊で、パソコンで知るわけだが、News Weekの当日HPにはこの記事はなく、「採算の見通しが立たない」News Weekの記事として、「温暖化論争のでたらめ」などの記事を紹介しており、異常寒冷の野菜高騰に悩まされた人々はどう考えたか、ニュース性に富むと言えよう。すなわち、上記「事件ニュース」の報道は「週刊」だから遅いのは当然だが、「文化ニュース」の報道としては、週刊の価値が大きいのである。
　それでも紙活字ニュースメディアの相対的衰退が、Free Digital Mediaの進化・多様化によって加速していることは現実のようである。
　特にわが国でも急速に普及しつつあるTwitterは、Real Timeの情報発信とその受信者による即応情報発信が双方向かつ送受信回数制限なく、また、多数者の同時参入が直ちに可能であるから、ケータイの諸機能と相まって、事件ニュースのメディアとして極めて有用である。文化メディアとしても、評論は140字以内で要点は入力可能だし、画像送受信もリアルタイムにできるから、大部分のニーズを充足できるFree Mediaの影響力を、例えば政財官界要人との質疑応答ニュースの即時ニュースメディアとして発揮できる。
SANARI PATENT所見
　多様なメディアで情報を取得することも生活の豊かさの一つの選択で、ニュースを得ればそれで良いという経済性一点張りではない。朝刊発行部数で見ても、中央紙は、2006年から2009年の各12月において、1%未満の減少にとどまる。2009-12（販売店）、朝日798万0499部、産経160万9179部、日経288万7732部、毎日368万6260部、読売990万3647部で、この合計2606万7317部は、2006-12の2699万5220部の4.4%減にとどまる。
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