Factors of Oil Price Fluctuation Analyzed by 2009 Energy White Paper

　原油価格騰落の要因をどのように把握するか
弁理士　佐成　重範　Google検索 SANARI PATENT
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　石油ないし経済全般に関する国際会議は、石油価格の安定が産消国共通の利益に適するとの認識に立脚することを強調し続けている。この認識を深めるために、原油価格騰落の要因と経緯を先ず確認する必要がある。

５．（承前2009-05-24記事）原油先物取引
　原油価格は何故これほど大きく変動したか。その理由を探るためには、先ず現在価格指標とされている原油先物価格の変動要因を考える必要がある。
　およそ市場において価格が決まるのは、様々な認識を持つ市場参加者が一つの市場に集まり、売買の意思表示をすることにより、適正な価格に収斂する仕組みによる。このため、認識に影響を与える要因が刻々と変化すれば、市場参加者の認識は変化し、売買の均衡点が移動して価格が変化する。
　こうした市場参加者の認識は、どの要因を重視し、どの情報を入手できるかにによって変わるため、市場参加者の構成の変化により変動する。
　原油先物市場では、市場参加者は、原油や石油製品の需給ファンダメンタルズ要因、将来の需給、金融動向、地政学的リスクなどのプレミアム要因を考慮し、原油価格に対する認識を持った上で売買すると考えられる。分説すれば、
5-1　原油価格→←[需給ファンダメンタルズ]＊[プレミアム]
5-2　需給ファンダメンタルズ←[足元の需要]/[在庫＋足元の供給]
5-3　プレミアム←[不確かな見通し情報による将来需給の懸念]*[金利、為替、株価、市場への資金流入・流出、市場参加者の構成変化等の金融要因]＊[紛争、暴動、テロ等の知政学的リスク]

６．サブプライムローン問題顕在化前の状況
　2004年以降、原油価格は、2006年後半の一時的な下落を除き、基本的に上昇傾向が続き、2004年の１バレル(150リットル)30ドル台前半から、2007年７月には70ドル台に達した。
　これを需給ファンダメンタルズ要因から見ると、石油需要は2004年に中国等で大幅増となった後、2005年以降は伸びが鈍化したものの増加し続けた。一方、非OPECの石油生産は、2005年のハリケーンカトリーナの被害に続き、2006年以降も北海やメキシコの減産のため低迷し、OPEC原油への需要が高まり、OPECは増産に向かった。(以下次回)
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